専門商社ランキング【2026年】売上高・分野別に主要20社を一覧で比較

専門商社ランキング 売上高・分野別に主要20社を 一覧で比較【2026年】 始め方・ビジネス

上場している専門商社20社を直近の決算の連結売上高で並べると、1位は鉄鋼を主力とする阪和興業の2兆6,627億円（2026年3月期）で、半導体のマクニカホールディングス1兆2,142億円、岡谷鋼機1兆1,558億円（2026年2月期）が続きます。

「専門商社の大手はどこなのか」「分野ごとにどんな会社があるのか」「売上高が大きければ利益も大きいのか」。就職・転職先を探すときや、取引先の規模を確かめるときに、まず知りたいのはこうした点だと思います。ただ、ネット上のランキングは、対象にしている会社も、使っている年度もばらばらなことが少なくありません。

この記事では、各社が2026年に発表した決算短信（原則として2026年3月期）の数字だけを使い、上場している専門商社20社を売上高順に並べます。あわせて、分野別の整理、利益との関係、規模を比べるときの注意点を一次情報で確認できる範囲で解説します。専門商社という業態そのものは専門商社とは？総合商社・メーカー・卸売業者との違いで詳しく扱っています。

なお「専門商社」には公的な定義がありません。そのため、どの会社を対象にしたのかを、ランキングのすぐ後の章で具体的に示します。

専門商社の売上高ランキング20社（2026年発表の決算）

対象20社の、直近の通期決算における連結売上高です。決算期が3月でない会社は、表の「決算期」欄に明記しています。

順位社名主な分野売上高前期比決算期
1阪和興業鉄鋼・金属2兆6,627億円+4.2%2026年3月期
2マクニカホールディングス半導体・電子部品1兆2,142億円+17.4%2026年3月期
3岡谷鋼機鉄鋼・情報電機ほか1兆1,558億円+3.0%2026年2月期
4長瀬産業化学品9,728億円+2.9%2026年3月期
5稲畑産業化学品8,327億円△0.6%2026年3月期
6加賀電子電子部品6,589億円+20.3%2026年3月期
7KPPグループホールディングス紙・パルプ6,504億円△2.9%2026年3月期
8トーメンデバイス半導体・電子部品6,337億円+50.3%2026年3月期
9神鋼商事鉄鋼・金属、機械6,081億円△1.5%2026年3月期
10日本紙パルプ商事紙・パルプ6,068億円+9.4%2026年3月期
11YUASA（旧ユアサ商事）機械・設備5,450億円+3.1%2026年3月期
12山善機械・設備5,419億円+5.0%2026年3月期
13因幡電機産業電設資材・機械4,170億円+8.6%2026年3月期
14リョーサン菱洋ホールディングス電子部品3,599億円+0.0%2026年3月期
15蝶理繊維・化学品2,993億円△3.9%2026年3月期
16佐藤商事鉄鋼・金属2,922億円+2.7%2026年3月期
17立花エレテックFA機器・半導体2,275億円+3.4%2026年3月期
18丸文半導体・電子部品2,134億円+1.2%2026年3月期
19RYODEN（旧菱電商事）FA機器・空調ほか2,128億円△1.4%2026年3月期
20東京エレクトロン デバイス半導体・電子部品2,037億円△5.8%2026年3月期

※出典：各社「決算短信」（2026年3月〜5月発表）。連結売上高（日本紙パルプ商事は「売上収益」）。百万円単位の数値を億円未満四捨五入。前期比は編集部計算。「主な分野」は各社の事業区分をもとにした編集部の整理。

1兆円を超えるのは上位3社で、20位の東京エレクトロン デバイスでも2,000億円を超えています。1位の阪和興業は、2位のマクニカホールディングスの2倍以上の規模です。

前期から売上高が増えたのは14社、減ったのは6社でした。伸び率が最も大きかったのはトーメンデバイスの+50.3%で、加賀電子（+20.3%）、マクニカホールディングス（+17.4%）と、半導体・電子部品の会社が上位に並びます。リョーサン菱洋ホールディングスは359,948百万円と前期の359,811百万円からほぼ横ばいでした。

この記事での「専門商社」の範囲と選び方

「専門商社」は公的な定義のない通称です。日本標準産業分類には、総合商社が格付けされる「各種商品卸売業」はありますが、専門商社にあたる分類はありません。特定分野の商社は、扱う商品に応じて分野別の卸売業に分類されます。つまり、どの会社を「専門商社」と呼ぶかは、書き手の整理しだいです。

そこでこの記事では、次の条件をすべて満たす会社を対象にしました（編集部の整理）。

  1. 国内の証券取引所に上場している（2026年10月時点）。東証上場の会社のほか、名古屋証券取引所プレミア市場にのみ上場する岡谷鋼機を含む
  2. 各社のコーポレート・ガバナンス報告書で、業種が「卸売業」とされている
  3. 会社自身が、決算短信・有価証券報告書・コーポレート・ガバナンス報告書・自社サイトのいずれかで、自社を「商社」（専門商社・技術商社・エレクトロニクス商社など）と説明している
  4. 自社を「総合商社」と説明している会社と、日本貿易会が総合商社として扱う7社（三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅・豊田通商・双日）は除く
  5. 直近の通期決算の連結売上高（売上収益）が2,000億円以上

非上場の専門商社は、決算短信のような同じ形式の開示がないため対象外です。また、業種が卸売業でも、自社を「卸」「流通業」と説明している会社は条件3で外れます。外した主な会社は後半の章で一覧にしています。

親会社や大株主がいる会社の扱い

総合商社やメーカーのグループに属する会社でも、自ら上場して決算を開示している会社は対象に含めました。親会社や、大株主として関係の深い会社がある場合は、下の表で各社の開示どおりに示します。

社名関係する会社開示の内容
トーメンデバイス豊田通商親会社。議決権50.24%（うちネクスティ エレクトロニクス経由23.56%）
蝶理東レ親会社。議決権の被所有割合52.41%
神鋼商事神戸製鋼所親会社はなし。神戸製鋼所の持分法適用会社
RYODEN三菱電機その他の関係会社。議決権の被所有割合36%
東京エレクトロン デバイス東京エレクトロンその他の関係会社。議決権33.9%（2026年3月31日現在）

※出典：各社の有価証券報告書（2026年3月期）・コーポレート・ガバナンス報告書・適時開示。

親会社がある会社の売上高は、親会社の連結決算にも含まれます。たとえばトーメンデバイスの売上高は、豊田通商の連結売上の一部でもあります。上の表の5社以外の15社も、各社の開示では親会社はないとされています。

分野別に見る主要な専門商社

ここからは、20社を分野ごとに分けて紹介します。分野は各社の事業区分（セグメント）と自社の説明をもとにした編集部の整理で、複数の分野にまたがる会社は主な分野に入れています。参考として、売上高2,000億円未満の会社もいくつか挙げます。

分野社名（売上高順）会社自身の説明（各社の開示から）
鉄鋼・金属阪和興業「サプライチェーン創造型商社」を目指す
岡谷鋼機「商社としての社会的責任を自覚し」
神鋼商事「KOBELCOグループの中核商社」
佐藤商事「ユーザーやメーカーの系列に属していない独立系商社」
化学品・繊維長瀬産業「化学系専門商社」
稲畑産業「化学系専門商社」
蝶理「繊維および化学品事業を展開する専門商社」
半導体・電子部品マクニカホールディングス「技術商社」
加賀電子「エレクトロニクス商社」
トーメンデバイス「エレクトロニクス商社」
リョーサン菱洋ホールディングス「エレクトロニクス商社」
丸文「エレクトロニクス商社」
東京エレクトロン デバイス「『メーカー』と『技術商社』の力により」
機械・設備・FAYUASA「つなぐ複合専門商社グループ」
山善「『生産財』と『消費財』の専門商社」
因幡電機産業「商社とメーカー機能を併せ持つ『技術商社』」
立花エレテック「技術商社」
RYODEN「課題解決型の技術商社へ」
紙・パルプKPPグループホールディングス「紙・パルプ分野の専門商社」
日本紙パルプ商事紙・板紙などを国内外に供給する「商社」

※出典：各社の決算短信・有価証券報告書・コーポレート・ガバナンス報告書・自社サイト（2026年10月30日確認）。かぎかっこ内は原文からの引用。

鉄鋼・金属

阪和興業は、鉄鋼、プライマリーメタル（ニッケル・クロムなど）、リサイクルメタル、食品、エネルギー・生活資材、海外販売子会社の6つの事業区分を持ちます。鉄鋼が中心ですが、水産物・畜産物を扱う食品事業もあります。

岡谷鋼機は2月決算で、事業区分は鉄鋼、情報・電機、産業資材、生活産業の4つです。外部顧客への売上高は鉄鋼が3,778億円、情報・電機が3,703億円と、鉄鋼と電機がほぼ同じ規模です。神鋼商事は「金属」（鉄鋼・アルミ銅・原料）と「機械・溶接」の2区分で、神戸製鋼所グループの商社という位置づけです。佐藤商事は鉄鋼のほか、非鉄金属、電子、機械・工具などの事業を持ちます。

化学品・繊維

長瀬産業は2026年3月期まで、機能素材、加工材料、電子・エネルギー、モビリティ、生活関連の5区分で開示しており、2027年3月期からはマテリアル、エレクトロニクス、ライフサイエンスの3区分にまとめると決算短信で説明しています。稲畑産業は情報電子、化学品、生活産業、合成樹脂の4分野で事業を展開しています。

蝶理は繊維、化学品、機械の3区分です。参考として、売上高2,000億円未満では、三洋貿易（1,327億円、2025年9月期）が自社を「独立系専門商社」、繊維製品を扱うヤギ（859億円、2026年3月期）が有価証券報告書で「当社グループは商社機能が主であり」と説明しています。

半導体・電子部品

20社のうち6社がこの分野で、最も多くの会社が入りました。マクニカホールディングスは半導体とサイバーセキュリティを中核事業としています。加賀電子は電子部品、情報機器、ソフトウェアなどの事業を持ち、自社を「大手半導体・電子部品メーカーの系列に属さない」エレクトロニクス商社と説明しています。

トーメンデバイスは、サムスングループの半導体製品・電子部品を主に販売していると説明しています。リョーサン菱洋ホールディングスは2024年4月に設立された持株会社で、デバイス事業とソリューション事業を展開しています。丸文はデバイス、システム、アントレプレナの3事業、東京エレクトロン デバイスは半導体及び電子デバイス事業とコンピュータシステム関連事業の2区分です。

機械・設備・FA

YUASAは2026年4月1日にユアサ商事から商号を変更した会社で、産業機器、工業機械、住設・管材・空調、建築・エクステリア、建設機械、エネルギーなどの事業区分を持ちます。山善は生産財関連、住建、家庭機器の3事業を持ち、自社を「生産財」と「消費財」の両方を扱う専門商社と説明しています。

因幡電機産業は電設資材、産業機器に加えて自社製品事業を持ち、商社とメーカーの機能をあわせ持つと説明しています。立花エレテックはFAシステム、半導体デバイス、施設などの事業を、RYODEN（2023年4月に菱電商事から商号変更）はFAシステム、冷熱ビルシステム、エレクトロニクスなどの事業を展開しています。参考として、売上高2,000億円未満では西華産業（1,085億円）が自社を「エネルギー分野に強みを持つ機械総合商社」と説明しています。

紙・パルプ

KPPグループホールディングスは、北東アジア、欧州・米州、アジアパシフィックという地域別の区分で開示しています。日本紙パルプ商事は国内卸売、海外卸売、製紙加工、環境原材料などの区分を持ち、2026年3月期はドイツ・フランスの子会社の連結で増収となりました。

食品・エネルギーの会社が表にない理由

食品の分野では、売上高の大きい上場企業が自社を「卸」や「流通業」と説明しているため、条件3で外れました。加藤産業は「総合食品卸」、ヤマエグループホールディングスは「総合流通業」と説明しています。また、三菱食品は2025年9月26日に、伊藤忠食品は2026年5月19日に、それぞれ三菱商事、伊藤忠商事などによるTOB（株式公開買付け）後の手続きを経て上場廃止になっています。

エネルギーの分野では、伊藤忠エネクス、岩谷産業、三愛オブリ、シナネンホールディングスについて、自社を「商社」と説明する記載を本記事の確認範囲では見つけられませんでした。このため表には入れていませんが、規模の目安として後半の表に売上高を載せています。

売上高と利益は別｜営業利益率で見ると順位が変わる

売上高は取引の規模を示す数字で、どれだけ利益を出しているかは別に見る必要があります。20社の営業利益と、売上高に対する営業利益の割合（営業利益率）を並べました。

社名売上高営業利益営業利益率当期純利益
阪和興業2兆6,627億円584億円2.2%383億円
マクニカホールディングス1兆2,142億円420億円3.5%278億円
岡谷鋼機1兆1,558億円405億円3.5%305億円
長瀬産業9,728億円447億円4.6%331億円
稲畑産業8,327億円262億円3.1%206億円
加賀電子6,589億円278億円4.2%311億円
KPPグループホールディングス6,504億円101億円1.5%56億円
トーメンデバイス6,337億円188億円3.0%100億円
神鋼商事6,081億円116億円1.9%83億円
日本紙パルプ商事6,068億円108億円1.8%47億円
YUASA5,450億円167億円3.1%120億円
山善5,419億円120億円2.2%93億円
因幡電機産業4,170億円297億円7.1%234億円
リョーサン菱洋ホールディングス3,599億円101億円2.8%74億円
蝶理2,993億円131億円4.4%120億円
佐藤商事2,922億円77億円2.6%66億円
立花エレテック2,275億円75億円3.3%74億円
丸文2,134億円78億円3.6%33億円
RYODEN2,128億円52億円2.5%53億円
東京エレクトロン デバイス2,037億円103億円5.0%78億円

※出典：各社「決算短信」。当期純利益は親会社株主に帰属する当期純利益。億円未満四捨五入。営業利益率は百万円単位の数値から編集部計算。

営業利益率が最も高いのは因幡電機産業の7.1%で、東京エレクトロン デバイス5.0%、長瀬産業4.6%、蝶理4.4%が続きます。反対に、紙・パルプの2社と神鋼商事は1%台でした。売上高13位の因幡電機産業は、営業利益額でも297億円と、売上高が2倍以上ある会社と並ぶ水準です。

営業利益の額が最も大きいのは阪和興業の584億円ですが、営業利益率は2.2%です。売上高に対する利益の割合は、扱う商品や、自社で製造・加工を手がけるかどうかといった事業の組み立て方によって大きく変わります。

加賀電子は当期純利益（311億円）が営業利益（278億円）を上回っています。同社は2026年3月期に協栄産業を子会社化し、それに伴う負ののれん発生益（一時的な利益）を計上しました。純利益は、こうした一時的な損益で大きく動くことがあります。

規模を比べるときの注意点

決算短信の売上高は、各社が取引所の規則にもとづいて開示する一次情報です。それでも、横に並べるときには次の点に注意が必要です。

会計基準と「売上」の名前が違う

表1の20社はすべて日本基準で決算を作成していますが、日本紙パルプ商事は売上の科目名を「売上収益」としています。表外の会社では、兼松と伊藤忠エネクスがIFRS（国際会計基準）を採用しており、兼松は「収益」、伊藤忠エネクスは「売上収益」と表示しています。加藤産業は「営業収益」を開示しており、これは売上高にその他の営業収益を足した数字です。名前が違う数字を並べるときは、何を含んでいるかを確認してください。

連結か単体か

この記事の数字は、子会社を含めたグループ全体の連結決算です。会社単体の数字とは大きく違うことがあります。

社名連結売上高単体（個別）の数字
阪和興業2兆6,627億円売上高 1兆9,282億円
トーメンデバイス6,337億円売上高 2,195億円
マクニカホールディングス1兆2,142億円営業収益 140億円（持株会社）

※出典：各社「2026年3月期 決算短信」の連結業績と個別業績の概要。億円未満四捨五入。

マクニカホールディングスは持株会社で、単体の数字は「営業収益」140億円として開示されています。グループの事業の規模を知りたいときは、連結の数字を見る必要があります。また、有価証券報告書に載っている平均年間給与は「提出会社」、つまり単体の従業員の数字です。持株会社の場合は、事業会社の社員の給与とは別物である点にも注意が必要です。

決算期がそろっていない

この記事では各社の直近の通期決算を使ったため、岡谷鋼機は2026年2月期（2025年3月〜2026年2月）の数字です。表外では、トラスコ中山が12月決算、三洋貿易と加藤産業が9月決算で、3月決算の会社とは最大6か月ずれます。景気や為替の変化が大きい年ほど、このずれが比較に影響します。

M&Aや統合、商号変更で数字が動く

売上高は、会社の買収や統合によって大きく変わります。日本紙パルプ商事の増収にはドイツ・フランスの子会社の連結が、加賀電子の増益には協栄産業の子会社化が関わっています。リョーサン菱洋ホールディングスは2024年4月に設立された持株会社で、2026年4月1日には傘下のリョーサンと菱洋エレクトロが合併しています。

社名が変わった会社もあります。ユアサ商事は2026年4月1日にYUASA、菱電商事は2023年4月にRYODENへ商号を変更しました。古い社名で検索すると、最新の決算が見つからないことがあります。

選定条件で外した主な会社

業種は卸売業で、専門商社として名前が挙がることもあるものの、この記事の条件に当てはまらなかった主な会社です。規模の目安として、直近の売上高もあわせて載せます。

社名直近の売上高決算期外した理由
加藤産業1兆2,143億円（営業収益）2025年9月期自社を「総合食品卸」と説明
ヤマエグループホールディングス1兆852億円2026年3月期自社を「総合流通業」と説明
兼松1兆677億円（収益・IFRS）2026年3月期自社を「総合商社」と説明
岩谷産業9,085億円2026年3月期「商社」と説明する記載を確認できず
伊藤忠エネクス8,512億円（売上収益・IFRS）2026年3月期同上。親会社は伊藤忠商事（議決権55.71%）
三愛オブリ6,116億円2026年3月期「商社」と説明する記載を確認できず
トラスコ中山3,200億円2025年12月期自社を「卸売業」と説明
シナネンホールディングス2,988億円2026年3月期「商社」と説明する記載を確認できず
小野建2,531億円2026年3月期同上
三菱食品――2025年9月26日に上場廃止
伊藤忠食品――2026年5月19日に上場廃止

※出典：各社「決算短信」・コーポレート・ガバナンス報告書・自社サイト、日本取引所グループ「上場廃止等の決定」。トラスコ中山の数字は同社IRサイトの決算情報。億円未満四捨五入。

「商社と説明する記載を確認できず」は、この記事の確認範囲で見つからなかったという意味で、その会社が商社でないという判断ではありません。選び方を変えれば、これらの会社をランキングに含めることもできます。順位表を見るときは、どんな条件で選んだ表なのかを確かめることが大切です。

会社を詳しく調べるときに見る資料

ランキングは入口にすぎません。就職・転職先や取引先として特定の会社を調べるときは、次の一次資料を直接確認するのが確実です。

  • 決算短信：売上高・利益と前期比、翌期の業績予想。日本取引所グループの適時開示や各社のIRページで公開されている
  • 有価証券報告書：「事業の内容」で事業区分と主な取扱品、「従業員の状況」で平均年間給与・平均年齢・従業員数を確認できる
  • コーポレート・ガバナンス報告書：業種、親会社の有無、大株主の構成

有価証券報告書の平均年間給与を読むときの注意点は、総合商社を例に総合商社7社の年収ランキングで詳しく解説しています。商社の具体的な業務については商社の仕事内容とは？をご覧ください。

よくある質問

Q. 専門商社で売上高が最も大きい会社はどこですか？

この記事の選び方では、阪和興業の2兆6,627億円（2026年3月期、連結売上高）が最大です。2位はマクニカホールディングスの1兆2,142億円、3位は岡谷鋼機の1兆1,558億円（2026年2月期）でした。ただし、自社を「総合食品卸」と説明する加藤産業や、「総合商社」と説明する兼松など、選び方しだいで対象に入る会社もあります。

Q. 専門商社と総合商社の違いは何ですか？

取扱分野を特定の領域に絞っているのが専門商社、多くの分野にまたがるのが総合商社です。ただし、両者を分ける公的な基準はなく、程度の差です。この記事では日本貿易会が総合商社として扱う7社と、自社を総合商社と説明する会社を除いています。違いの詳細は専門商社とはと総合商社とはで解説しています。

Q. 専門商社の年収ランキングはありますか？

この記事では年収のランキングは作っていません。各社の平均年間給与は有価証券報告書の「従業員の状況」に載っていますが、単体（提出会社）の従業員の数字であること、持株会社では事業会社の社員が含まれないこと、平均年齢や職種の構成が会社ごとに違うことから、単純に並べると誤解を招きやすいためです。関心のある会社の有価証券報告書を、年度を確かめて直接ご覧ください。

Q. メーカーや総合商社のグループ会社も入っていますか？

入っています。自ら上場して決算を開示している会社は対象にしました。トーメンデバイス（親会社は豊田通商）や蝶理（親会社は東レ）などが該当し、関係は本文の表に各社の開示どおり示しています。

まとめ

  • 上場専門商社20社の売上高（直近の通期決算）は、阪和興業2兆6,627億円、マクニカホールディングス1兆2,142億円、岡谷鋼機1兆1,558億円の順。20位でも2,000億円を超える。
  • 「専門商社」に公的な定義はなく、対象は編集部の整理。上場・業種が卸売業・自社を「商社」と説明・総合商社を除く・売上高2,000億円以上、の条件で選んだ。
  • 分野別では半導体・電子部品が6社と最も多い。食品の大手は自社を「卸」と説明していたり上場廃止になったりしており、表に入っていない。
  • 営業利益率は因幡電機産業の7.1%が最も高く、売上高の順位とは一致しない。
  • 比べるときは、会計基準と科目名、連結か単体か、決算期、M&Aの影響を確認する。

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参考・出典

※本記事は公開日時点の決算短信・有価証券報告書・各社の公表資料にもとづく一般的な解説です。対象企業と分野の区分は編集部の整理であり、特定の企業への就職・転職・取引や投資を推奨するものではありません。

（公開日：2026-10-30／貿易ラボ編集部）

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