五大商社とは？7大商社との違いと各社の特徴・規模を一覧で比較【2026年】

五大商社とは？ 7大商社との違いと各社の特徴・規模 始め方・ビジネス

五大商社とは、三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅の5社をまとめて呼ぶ通称で、これに豊田通商と双日を加えた7社が「7大商社」と呼ばれています。

「五大商社と7大商社は何が違うのか」「それぞれどれくらいの規模で、どの分野に強いのか」。就職や転職、取引先の研究で総合商社を調べ始めると、まずこの疑問に行き当たると思います。ただし、どちらの呼び方にも公的な定義はなく、ネット上の比較記事も年度や数字の定義がそろっていないことがあります。

この記事では、各社が2026年4月末から5月初めに公表した2026年3月期の決算短信、同年6月に提出した有価証券報告書（以下、有報）、各社の会社概要ページという一次情報だけを使い、7社の本社・設立・従業員数、収益と当期利益、利益の柱になっている事業分野を一覧で比較します。総合商社という業態の仕組み（口銭から事業投資への変化など）は総合商社とは？ビジネスモデルと大手5社の実像で解説しているので、あわせてご覧ください。

五大商社・7大商社とは｜どの会社を指すのか

まず、呼び方と含まれる会社を整理します。

呼び方含まれる会社位置づけ
五大商社（5大商社）三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅慣用の呼び方。公的機関・業界団体の定義はない
7大商社上記5社＋豊田通商・双日慣用の呼び方。業界団体である日本貿易会の会長・副会長を出している7社と一致する
総合商社幅広い分野を扱い、事業投資まで手がける商社業態の呼び名。法令上の定義はない

「五大商社」という括りが広く知られるきっかけのひとつは、米国のバークシャー・ハサウェイが2020年8月31日に、この5社の株式をそれぞれ5%超取得したと公表したことです。同社のリリースは5社を「five of the leading Japanese trading companies」と紹介し、ウォーレン・バフェット氏のコメントでは「The five major trading companies」と表現しています。

一方の「7社」は、業界団体の運営体制を見るとわかりやすい括りです。商社を中心とする業界団体である一般社団法人日本貿易会の役員名簿（2026年5月29日現在）では、会長を伊藤忠商事の代表取締役会長CEOが、副会長6人を三井物産・三菱商事・住友商事・双日・豊田通商・丸紅の社長が務めています。同会の会員は計134（2026年8月1日現在）で、正会員の法人だけでも43社ありますから、7社は会員の一部です。

大切なのは、「五大商社」も「7大商社」も、売上高などの基準で機械的に決まる公式の区分ではないという点です。実際、後で見るように、2026年3月期の収益（売上高に相当）では豊田通商が丸紅や住友商事を上回っています。呼び方は慣用であり、規模の順位そのものではないと理解しておくと、数字を読むときに混乱しません。なお、かつての「十大商社」から現在の体制に至る再編の歴史は総合商社とはで触れています。

7社の一覧｜本社・設立・従業員数

7社の基本情報を、各社の会社概要ページと有報で確認しました。

社名区分本社（会社概要の記載）設立（会社概要の記載）従業員数（単体・有報）
三菱商事五大商社東京都千代田区丸の内1950年4月1日（創立1954年7月1日）5,328名
三井物産五大商社東京都千代田区大手町1947年7月25日5,333名
伊藤忠商事五大商社東京本社：東京都港区赤坂／大阪本社：大阪市北区1949年12月1日（創業1858年）4,125人
住友商事五大商社東京都千代田区大手町1919年12月24日4,938人
丸紅五大商社東京都千代田区大手町1949年12月1日（創業1858年5月）4,225人
豊田通商7大商社名古屋本社（本店）：名古屋市中村区／東京本社：東京都港区1948年7月1日2,466人
双日7大商社東京都千代田区内幸町2003年4月1日（2004年に双日として発足）2,519名

※従業員数は各社「有価証券報告書（2026年3月期）」の提出会社の従業員数（2026年3月31日現在）。本社・設立は各社会社概要ページ（2026年10月30日確認）。

7社のうち5社が東京都千代田区に本社を置いています。伊藤忠商事は東京本社と大阪本社を、豊田通商は名古屋本社（本店）と東京本社を置いており、豊田通商は1985年から二本社制をとっていると沿革に記しています。

従業員数は、比べ方に注意が必要です。総合商社は子会社や出資先に出向している社員が多く、その人たちを数に含めるかどうかが会社や資料によって違います。たとえば三菱商事は、有報の従業員数5,328名に対し、会社概要ページでは就業人員数として単体4,456名と記載しています。豊田通商は、有報では社外への出向者を除いた就業人員数（2,466人）、会社概要ページでは出向者を含めた単体3,260名です。表の数字は「おおよその規模感」として読み、細かな差で順位をつけないようにしてください。

グループ全体で見ると、規模はさらに大きくなります。各社の会社概要ページと有報によれば、連結の従業員数は伊藤忠商事が114,570人、住友商事が82,488人、豊田通商が74,927名、三菱商事が63,037名、三井物産が55,463名、丸紅グループが52,658名、双日が27,200名です（双日のみ2026年6月30日現在、ほかは2026年3月末現在）。

7社の業績を比較（2026年3月期）

次に、各社の2026年3月期の決算短信から、規模と利益を並べます。順番は当期利益の大きい順です。

社名収益当期利益（親会社の所有者に帰属）前期比資産合計
伊藤忠商事14兆8,231億円9,003億円+2.3%16兆7,328億円
三井物産13兆9,952億円8,340億円△7.4%20兆8,215億円
三菱商事18兆9,160億円8,005億円△15.8%24兆1,517億円
住友商事7兆3,373億円6,003億円+6.8%13兆6,383億円
丸紅8兆2,658億円5,439億円+8.1%10兆5,318億円
豊田通商11兆5,619億円3,705億円+2.2%8兆5,237億円
双日2兆7,574億円1,036億円△6.3%3兆6,480億円

※出典：各社「2026年3月期 決算短信（連結）」。いずれも国際会計基準（IFRS）。百万円単位の開示値を編集部が億円未満四捨五入。前期比は各社短信の対前期増減率。伊藤忠商事の利益の名称は「当社株主に帰属する当期純利益」。

当期利益では伊藤忠商事が9,003億円で7社の首位、収益と資産合計では三菱商事が最大です。どの指標で見るかによって「一番大きい会社」が変わることがわかります。

前期比では、伊藤忠商事・住友商事・丸紅・豊田通商の4社が増益、三菱商事・三井物産・双日の3社が減益でした。三菱商事の減益幅（△15.8%）が大きいのは、短信によれば、前期に計上したローソンの持分法適用会社化に伴う再評価益などの反動が主因です。

目を引くのは豊田通商です。収益は11兆5,619億円で、丸紅（8兆2,658億円）や住友商事（7兆3,373億円）を上回り、7社で4番目の大きさです。一方で当期利益は3,705億円で、五大商社で最も小さい丸紅の5,439億円とは差があります。総合商社の「収益」は扱う取引の量に左右されやすく、利益の大きさとは必ずしも比例しません。

数字を読むときの注意点

各社の決算は同じIFRSで作られていますが、そのまま横に並べるときには次の点に気をつけてください。

  • 利益の名前がそろっていません。表の当期利益は各社とも親会社の株主に帰属する利益ですが、伊藤忠商事は「当社株主に帰属する当期純利益」、三菱商事は短信本文で「当期純利益（当社の所有者に帰属）」と表記するなど、呼び方が違います。
  • 「営業利益」は比べられません。IFRSでは営業利益の表示が求められていないため、伊藤忠商事と丸紅は日本の会計慣行に従った営業利益を自主的に表示し、豊田通商は損益計算書に「営業活動に係る利益」という段階利益を表示しています。会社間で比べるなら当期利益か税引前利益を使います。
  • 端数処理が違います。三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅の連結業績は百万円未満を四捨五入、豊田通商と双日は百万円未満を切り捨てて開示しています。
  • 一時的な損益が含まれています。各社の短信には、次のような大きな一過性の要因が明記されています。
社名短信に記載された主な一過性の要因（2026年3月期）
住友商事子会社SCSKのグループ通算制度加入見込みに伴う繰延税金資産の新規認識で、304億円の利益（会計上の見積りの変更）
丸紅第一生命ホールディングス（現・第一ライフグループ）との国内不動産事業の統合に伴う評価益765億円（税後）
三井物産持分法適用会社JA三井リースのグループ会社の取引先が米国で倒産手続きを申請したことに関連し、持分法による投資損益に604億円の損失
三菱商事前期のローソン持分法適用会社化に伴う再評価益の反動（減益要因）
双日豪州原料炭事業での市況下落・減損計上、豪州中古車事業での減損計上など（減益要因）

このほか、決算短信は監査の対象外の資料です。また、2027年3月期の中間期（4〜9月）の決算は、豊田通商が2026年10月29日、双日が10月30日に公表済みで、住友商事は11月2日に公表予定としています。本記事は7社を同じ時点でそろえるため、通期実績が出そろっている2026年3月期で比較しています。

各社の強い分野｜利益の柱をセグメントで見る

「どの商社が何に強いか」を一次情報で確かめる方法として、決算短信のセグメント情報（事業分野ごとの当期利益）を見てみます。

社名当期利益が最も大きいセグメント2番目に大きいセグメント
三菱商事金属資源 2,045億円地球環境エネルギー 1,609億円
三井物産金属資源 2,536億円機械・インフラ 2,259億円
伊藤忠商事機械 1,556億円金属 1,435億円
住友商事エネルギートランスフォーメーション 1,024億円輸送機・建機 889億円
丸紅金融・リース・不動産 1,620億円金属 1,343億円
豊田通商アフリカ 940億円モビリティ 640億円
双日エネルギー・ヘルスケア 319億円化学 200億円

※出典：各社「2026年3月期 決算短信」のセグメント情報。親会社の所有者に帰属する当期利益。「その他」「調整・消去」などの区分は除く。百万円単位の開示値を編集部が億円未満四捨五入。

セグメントの区切り方は会社ごとにまったく違います。三菱商事は「金属資源」、伊藤忠商事は「金属」というように名前が似ていても、含まれる事業の範囲は同じではありません。表は「その会社の中で何が利益の柱か」を見る目安として使い、会社をまたいだ分野別の優劣比較には使わないでください。以下、各社の特徴を短信の記載から整理します。

三菱商事

8つのセグメントを持ち、2026年3月期は金属資源（2,045億円）と地球環境エネルギー（1,609億円）が利益の上位でした。短信では、金属資源で銅事業の過年度減損の一部戻入れや市況上昇を増益要因に、豪州原料炭事業の市況下落などを減益要因に挙げています。食品産業やS.L.C.（ローソンなどを含む区分）も数百億円規模の利益を出しており、資源と非資源の両方に柱があります。

三井物産

金属資源（2,536億円）と機械・インフラ（2,259億円）が二本柱で、エネルギー（1,642億円）が続きます。金属資源では豪州の鉄鉱石事業や原料炭、チリの銅鉱山事業への投資が短信に並びます。なお同社は2026年4月1日付で、機械・インフラを「モビリティ・デジタル・インフラ」、生活産業を「ウェルネスエコシステム」に改称するなど、セグメントの名前を変えています。

伊藤忠商事

繊維・機械・金属・エネルギー・化学品・食料・住生活・情報・金融・第8の8カンパニー体制です。当期利益では機械（1,556億円）と金属（1,435億円）が上位でしたが、収益で見ると食料カンパニーが約5兆1,342億円と最大で、生活に近い分野の取引規模が大きいのが特徴です。CITICやC.P. Pokphandへの投資にかかる損益は「その他及び修正消去」に含まれていると短信に注記されています。

住友商事

9つのセグメントがあり、エネルギートランスフォーメーション（1,024億円）、輸送機・建機（889億円）、資源（823億円）、都市総合開発（815億円）が近い水準で並んでいます。特定の分野に偏らず、複数の柱が横に並ぶ構成です。前述のとおり、全社の当期利益にはSCSK関連の税効果304億円が含まれています。

丸紅

10のセグメントのうち、金融・リース・不動産（1,620億円）が最大でした。ただしこの中には、国内不動産事業の統合に伴う評価益765億円（税後）が含まれます。この一過性の利益を除いて見ると、チリの銅事業などを持つ金属（1,343億円）や、国内鶏肉事業・米国肥料卸売事業などを含む食料・アグリ（815億円）が利益の柱になっています。

豊田通商

アフリカ（940億円）が最大のセグメントで、モビリティ（640億円）、サプライチェーン（528億円）が続きます。同社は2012年にアフリカで事業を展開するCFAO社に資本参画し、2016年に完全子会社化しました。アフリカセグメントの外部収益は主に新車販売・アフターセールスなどのモビリティ事業、次いで医薬品などのヘルスケア事業から成ると短信に記載されています。自動車関連が複数のセグメントにまたがっているのが特徴です。

双日

7つのセグメントのうち、エネルギー・ヘルスケア（319億円）と化学（200億円）が上位で、航空・社会インフラ（155億円）、リテール・コンシューマーサービス（142億円）が続きます。2026年3月期は、自動車セグメントが豪州中古車事業の減損などで53億円の損失、金属・資源・リサイクルセグメントが豪州原料炭事業の市況下落や減損で前期の292億円から48億円に減益となりました。

稼ぎ方の違い｜持分法による投資損益の比率

総合商社の利益には、自社の取引から得る利益のほかに、出資先から取り込む利益があります。そのうち「持分法による投資損益」は、子会社ではない出資先（関連会社や共同支配企業）の利益のうち、出資比率に応じた分を自社の利益として取り込んだものです。税引前利益に占めるその割合を、7社で並べてみます。

社名持分法による投資損益税引前利益税引前利益に占める割合
丸紅3,383億円6,645億円50.9%
三菱商事4,679億円1兆961億円42.7%
三井物産4,474億円1兆871億円41.2%
双日440億円1,156億円38.1%
住友商事2,667億円7,020億円38.0%
伊藤忠商事3,235億円1兆1,995億円27.0%
豊田通商178億円5,649億円3.1%

※出典：各社「2026年3月期 決算短信」。割合は編集部計算（百万円単位の開示値から算出）。三井物産の税引前利益は短信上「法人所得税前利益」。

丸紅・三菱商事・三井物産では、税引前利益の4〜5割が持分法による投資損益です。出資先の事業から利益を取り込む「事業投資型」の性格が、数字にはっきり表れています。一方、豊田通商は3.1%と際立って低く、利益の大部分を自社と連結子会社の事業で稼いでいる構造です。

ただし、この割合は、出資先を子会社として連結するか、持分法で取り込むかという会計上の扱いにも左右されます。割合が高いか低いかで、会社の優劣が決まるわけではありません。事業投資というビジネスモデルそのものの説明は総合商社とはを参照してください。

五大商社と豊田通商・双日は何が違うのか

ここまでの一次情報から、五大商社と残る2社の違いを整理します。

1つ目は利益と人員の規模です。2026年3月期の当期利益は、五大商社が5,439億〜9,003億円の範囲にあるのに対し、豊田通商は3,705億円、双日は1,036億円です。有報の単体従業員数も、五大商社の4,125〜5,333人に対し、豊田通商は2,466人、双日は2,519名でした。

2つ目は成り立ちです。豊田通商は、トヨタ車の販売金融を行うトヨタ金融の流れをくみ、1948年に豊田産業の商事部門を継承して設立された日新通商がルーツだと沿革に記しています。2000年に加商、2006年にトーメンと合併して自動車以外の分野にも事業を広げ、自らを「トヨタグループの総合商社」と説明しています。双日は、ニチメンと日商岩井が2003年に持株会社を設立して経営統合し、2004年に合併して発足した会社です。

3つ目は稼ぎ方です。前の章で見たとおり、豊田通商は持分法による投資損益の比率が7社で最も低く、利益の柱もアフリカやモビリティなど自動車に関わる分野に寄っています。双日は持分法の比率が五大商社の住友商事とほぼ同じ水準ですが、利益の規模は7社で最も小さくなっています。

一方で、収益の規模だけを見ると豊田通商は五大商社の一部を上回ります。五大商社と7大商社の線引きは、ひとつの指標で決まるものではありません。どの会社が自分の関心に近いかは、規模の順位よりも、利益の柱になっている事業分野や稼ぎ方を見て判断するのが実用的です。

五大商社の年収・初任給は？

五大商社について調べる人の多くが気にするのが年収と初任給です。詳しい比較は総合商社7社の年収ランキングにまとめているので、ここでは要点だけ紹介します。

2026年3月期の有報によると、提出会社の平均年間給与は、五大商社が1,784.4万円（丸紅）から2,112.5万円（三菱商事）の範囲、豊田通商が1,421.4万円、双日が1,257.2万円でした。いずれも平均年齢42歳前後の社員の平均で、賞与を含み、出向者の扱いなど集計の範囲は会社ごとに違います。

初任給は有報には載っていないため、各社の新卒採用ページで確認する必要があります。総合職に相当する区分の学部卒は月33万〜36万円の範囲でしたが、掲載されている入社年度が会社ごとにそろっていません。区分ごとの金額や前提は、上の記事の表で確認してください。

よくある質問

Q. 五大商社とはどこの会社ですか？

三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅の5社を指す通称です。公的機関や業界団体が定めた区分ではありません。2020年8月に米国のバークシャー・ハサウェイがこの5社の株式取得を公表したことも、5社をひとまとめにして語られるきっかけのひとつになりました。

Q. 7大商社と五大商社の違いは何ですか？

7大商社は、五大商社に豊田通商と双日を加えた7社です。これも慣用の呼び方ですが、業界団体である日本貿易会の会長・副会長はこの7社のトップが務めています（2026年5月29日現在の役員名簿）。2026年3月期の当期利益は、五大商社が5,439億〜9,003億円、豊田通商が3,705億円、双日が1,036億円でした。

Q. 五大商社で一番大きいのはどこですか？

指標によって変わります。2026年3月期の決算短信では、収益（18兆9,160億円）と資産合計（24兆1,517億円）は三菱商事が最大、当期利益（9,003億円）は伊藤忠商事が最大でした。単体の従業員数（有報）は三井物産の5,333名が最多です。

Q. 五大商社の決算はどこで確認できますか？

各社のウェブサイトの投資家情報（IR）ページに、決算短信や有価証券報告書が掲載されています。有価証券報告書は金融庁のEDINETでも閲覧できます。2026年3月期の通期決算は、7社とも2026年4月30日から5月1日にかけて公表されました。

まとめ

  • 五大商社は三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・住友商事・丸紅の5社、7大商社はそれに豊田通商・双日を加えた7社を指す慣用の呼び方で、公的な定義はない。
  • 2026年3月期の当期利益は伊藤忠商事9,003億円が首位、収益と資産合計は三菱商事が最大。豊田通商は収益で丸紅・住友商事を上回るが、当期利益は3,705億円。
  • 7社の連結決算はいずれもIFRSだが、利益の呼び名や端数処理、任意開示の営業利益の扱いが違い、住友商事・丸紅・三井物産などには大きな一過性の損益も含まれる。
  • 利益の柱は、三菱商事・三井物産が金属資源、伊藤忠商事が機械と金属、住友商事がエネルギートランスフォーメーション、丸紅が金融・リース・不動産と金属、豊田通商がアフリカ、双日がエネルギー・ヘルスケア。
  • 税引前利益に占める持分法による投資損益の割合は丸紅50.9%から豊田通商3.1%まで幅があり、稼ぎ方の違いが表れている。

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参考・出典

※本記事は公開日時点の各社の決算短信・有価証券報告書・会社概要にもとづく一般的な解説です。決算数値は2026年3月期のものであり、投資判断や特定企業への就職・転職を推奨するものではありません。

（公開日：2026-10-30／貿易ラボ編集部）

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